船井総研は11月6日、「郊外駅前出店高収益モデル解説セミナー」をウェブ開催。同社アミューズメント支援部の今西優貴シニアコンサルタント、岩佐直文氏ら5人が登壇した。2023年のホール数が約4300店舗まで落ち込むと予想した上で、中小企業の生き残り策として、競合比率が低い郊外エリア駅前への小型店(200~300台)の出店を提案。
という事で船井総研様が小型店の出店を提案しています。
今どきのパチンコ店というと大型店化が進み、最新設備を導入し省力化を図り店員一人あたりの担当台数を増やし利益率を上げていく経営が基本なのかと思います。
その中で小型店の出店を提案しています。
ただし、ただ単に小型店を出せばよいという訳ではなく、細かく出店条件を設定しています。
2023年に店舗数が4300店になると予測されていますが、実際問題近所の単独店舗だったり、小規模グループのお店は壊滅状態です。
家の周りは田舎な事を否定しませんが、潜在的に近くにお店があれば行く(行ってしまう)パチンコ難民はいると思います。
今回の提案は競合のいない駅前での小型店の出店ですが、非駅前郊外のパチンコ難民の方はこれから増加していくと思います。
駅前に限らず商圏分析を行えば適切な規模の出店可能エリアは少なくないと思います。
これからは本当に小型店の時代がくるかもしれません。
追記
予測会社が違うと180度違うと思う戦略を出しています。
きちんと読むと「そのような事は言っていない」となってしまうかもしれませんが、矢野経済研究所他は2025年には7400店舗近くまで減少、300台未満の店はリスクが高いので500台以上の店舗で勝負を提案しています。
上にも書いていますが大規模店で勝負する方が無難とは思いますが、どちらの言っている事が時流に合った戦略かそう遠くない未来にわかると思います